• まずは5秒診断
  • インターネット仮審査

ポイント仮審査申込みから最短約1週間〜2週間でご融資

  • 1度も来店いただかずにお手続きを完了することも可能です。
  • 合格の6ヶ月前から仮審査のお申し込みが可能です。
  • 特にお急ぎの方は、お電話またはお近くの常陽銀行の支店にご来店下さい。

お近くの支店の窓口や、土日に開いているローンプラザでもお申込みできます

お近くの支店の窓口や土日も相談できるローンプラザでも仮審査や適用金利のご相談をお受けしております。

さらに、お客様の資金計画を具体的にお伺いした上で、「こうすれば金利引き下げになる可能性がある」などといった具体的なアドバイスもできます。

教育ローンご相談会

ご契約に必要な書類

返済用口座をお持ちでない方におすすめ
インターネット支店

仮審査の後の本申込までにご準備ください。

  • 本人確認書類(運転免許証・健康保険証のいずれか)
  • 住民票謄本(ご家族全員記載のもの)
  • 前年の年収が確認できる書類(源泉徴収票または公的証明書等)

    ※個人事業主の方は、前年の所得金額が確認できる公的所得証明書または納税証明書(その2)が必要です。
    前年の所得金額が確認できる公的所得証明書および納税証明書(その2)のいずれも発行されていない場合、前々年の所得金額が確認できる公的所得証明書または納税証明書(その2)が必要です。

  • ご入学・ご在学確認資料
    ※ご入学・・・合格通知書・入学証明書
    ※ご在学・・・学生証・生徒手帳・在学証明書・通帳等(校納金や学費の口座振替により在籍が確認できる資料)・子弟の在学校より送付された直近期の学費納入通知書等の写等
  • 「茨城県医師教育資金利子補給事業」を利用する場合は、「茨城県教育資金利子補給金交付予約決定通知書」をご準備ください。
    ※上記以外にもご提出をお願いする場合があります。

ご利用までの流れの詳細

STEP1

仮審査お申込み

STEP2

当行より審査結果のご連絡

  • 審査結果を郵送でご通知。
  • ご希望の場合、電子メールまたはお電話でも回答いたします。
    最短でお申込み当日に回答

審査に通過したら、仮審査完了!※審査結果は6ヶ月間有効です

常陽教育ローンを
利用する場合

常陽教育ローンを
利用しない場合

STEP3

正式申込み
郵送、または窓口で正式申込みできます。※

返済用口座を来店不要で同時開設する方はこちら
(ローン手続中でも開設OK)

キャンセル

  • 特に手続きは不要です
  • 手数料などは一切かかりません

郵送での正式申込み
(ご来店不要サービス)

  • 申込書と必要書類をご郵送いただくことで、ご来店不要でお手続きが完了できます

窓口での正式申込み

  • 必要書類をご持参ください
  • 土日も開いている窓口もございます。

土日も営業のローン専門窓口はこちら

約2週間程度

5営業日程度

STEP4

ご融資

  • 窓口でのお申込みなら最短5営業日、郵送でのお申込みなら2週間程でご融資となります。
  • その都度タイプの場合カードをお客様のお手元に郵送いたします。お急ぎの方は窓口へお越し下さい。
  • 一括借り入れの場合、常陽銀行からお客様の口座に融資額を入金いたします。

※窓口にて口座作成される際は、「事前審査結果のお知らせ」をご提示いただくか、事前審査が承認となった旨お伝え願います。

ご契約に必要な書類閉じる
  • 本人確認書類(運転免許証・健康保険証のいずれか)
  • 住民票謄本(ご家族全員記載のもの)
  • 前年の年収が確認できる書類(源泉徴収票または公的証明書等)

    ※個人事業主の方は、前年の所得金額が確認できる公的所得証明書または納税証明書(その2)が必要です。
    前年の所得金額が確認できる公的所得証明書および納税証明書(その2)のいずれも発行されていない場合、前々年の所得金額が確認できる公的所得証明書または納税証明書(その2)が必要です。

  • ご入学・ご在学確認資料
    ※ご入学・・・合格通知書・入学証明書
    ※ご在学・・・学生証・生徒手帳・在学証明書・通帳等(校納金や学費の口座振替により在籍が確認できる資料)・子弟の在学校より送付された直近期の学費納入通知書等の写等
    ※上記以外にもご提出をお願いする場合があります。

閉じる

ご契約に必要な書類閉じる
  • 本人確認書類(運転免許証・健康保険証のいずれか)
  • 住民票謄本(ご家族全員記載のもの)
  • 前年の年収が確認できる書類(源泉徴収票または公的証明書等)

    ※個人事業主の方は、前年の所得金額が確認できる公的所得証明書または納税証明書(その2)が必要です。
    前年の所得金額が確認できる公的所得証明書および納税証明書(その2)のいずれも発行されていない場合、前々年の所得金額が確認できる公的所得証明書または納税証明書(その2)が必要です。

    ※会社役員の方は、前年の給与収入が確認できる公的所得証明書が必要です。
    前年の給与収入が確認できる公的所得証明書が発行されていない場合は、前々年の給与収入が確認できる公的所得証明書が必要です。

  • ご入学・ご在学確認資料
    ※ご入学・・・合格通知書・入学証明書
    ※ご在学・・・学生証・生徒手帳・在学証明書・通帳等(校納金や学費の口座振替により在籍が確認できる資料)・子弟の在学校より送付された直近期の学費納入通知書等の写等
    ※上記以外にもご提出をお願いする場合があります。

閉じる

スマホ向け表示

▲このページの先頭へ戻る