出産に必要な費用は、通院や分娩、入院中の費用の他に、赤ちゃんをお迎えするためのベビーグッズやマタニティ用品など、さまざまです。前もって用意しておくためにも、出産準備に必要な費用をしっかりと知るところから始めましょう。

出産準備にかかる費用

マタニティ・ベビー用品に必要なのはおよそ13万円

 『たまひよnet』によると、子供が生まれたご家庭のマタニティ・ベビー用品にかかった金額は、平均約13万円と言われています。おむつや肌着のように必ず使うアイテムの他にも、何かと可愛くてつい買い揃えてしまいそうですよね。また、初めて子供を授かったときには、必要以上にベビー用品を揃えてしまって、結局使わなかったということもよくあります。

 まずは、最低限のマタニティ・ベビー用品を揃えて、必要に応じて買い揃えていくことをおすすめします。

出典元:『たまひよnet』

妊娠・出産・育児でいくらかかる?

なにを揃えておくべき?

 出産後はさまざま出費がかかることも考えられるので、なるべく必要なものだけを揃えたいですよね。

 マタニティ用品で最低限揃えておきたいのは、お腹が大きくなってきたときに着る洋服や、授乳しやすいように授乳口がついているマタニティウェアです。また、お腹周りやバストのサイズも大きくなるため、マタニティ用の下着類も2、3枚用意しておくと安心です。

 ただし、普段着ているワンピースやウエスト部分がゴムのボトムスを着回すこともできるので、まずは持っている洋服がどこまで使えるのか確認してから、買い足すようにすると良いでしょう。

 ベビー用品で最低限揃えておきたいのは、新生児用の肌着、ベビードレス、おむつ、おしりふき、お風呂グッズなどです。退院時に着せるベビードレスは、記念に写真を撮ることもあるのでお気に入りのものを購入しておきましょう。他のベビー用品については、赤ちゃんによって必要なものが異なってくる場合もあるため、出産後の赤ちゃんの状態に合わせて買い足していくと良いでしょう。

その他、おすすめのベビー用品については、こちらをご覧ください。

「出産前の準備がおすすめのベビー用品まとめ」

出産費用の全国平均はおよそ49万円

 厚生労働省によると、出産費用の全国平均は、平成24年度で約49万円となっており、平均金額は年々上がっています。また、都道府県によって出産費用に差があり、一番高いのは東京都の平均586,146円、一番低いのは鳥取県の平均399,501円となっています。

 産院によっても出産費用は異なりますので、事前に確認しておくと良いでしょう。

出典元:厚生労働省

出産育児一時金の見直しについて

出産にかかる医療費はあまり負担しなくていい

 出産費用が49万円もかかるとなると家計が心配になりますが、健康保険に加入している人であれば「出産育児一時金」の制度を利用することができます。

 出産育児一時金とは、出産した子供一人につき42万円(産科医療保障制度に加入されていない医療機関での出産の場合は39万円)が支給される制度で、妊娠4か月以降に出産した場合に給付を受けることが可能です。双子以上の場合には子供の数だけ一時金が支給されます。

 また、出産までの妊婦健診の費用についても、各自治体で発行される妊婦健診の補助券を利用することで、ほとんどの健診費用が助成されます。母子手帳を受け取る際に14回分の補助券を貰うことができるので、産院の許可が出たらすぐに母子手帳を交付してもらいましょう。

例外としてお金を準備する必要があるもの

 無痛分娩の場合には、通常の自然分娩に要する費用に上乗せとなるため、その分自己負担の金額が増加することになります。上乗せの金額はだいたい20万円以内となりますが、医療機関によってさまざまですので、興味のある場合には事前にしっかりと確認しておいたほうが無難でしょう。

 また、例えば芸能人がよく利用するような医療機関において、個室の広々とした空間で出産をしたいような場合には、1泊につき5万円以上と高級ホテル並みの値段がかかることが多いです。それなりにお金の準備が必要となりますので、請求書を見てビックリとならないようにしましょう。

出産準備の費用はどちらの親が負担する?

 健康保険などの助成を利用したとしても、ベビー用品や出産時の費用がかさめば、それだけ出費も増えます。自分たちだけで負担できない場合には、お互いのご両親が負担したいと申し出てくれたり、必要なベビー用品を揃えてくれたりすることも多いようです。

 また、妊婦さんの実家近くの産院で里帰り出産をする場合には、出産前後の生活費やベビー用品の購入費を実家が負担してくれることも考えられます。

 出産の費用については、まずはご両親に頼らなくてもいいように、計画的に貯蓄しておくことをおすすめします。どうしてもという場合には、家族でしっかりと話し合って、どの程度ご両親に負担してもらうのかを相談しておくと良いでしょう。

貯めなければならないのは2〜3か月分の生活費

 意外と知られていないのですが、産休手当の入金は申請してすぐに振り込まれるものではありません。そのため、どうしてもそれなりの貯えは必要となってきます。

 これまでの給料の代わりとなる出産手当金については、出産後8週間後に手続きを行い、その後3週間近く経過してから振り込みとなることが多いので、3ヶ月近くは振り込まれることはないと考えておく必要があるでしょう。

 また、育児休業手当は出産後、通常子どもが1歳になるまで支給される子育てを手助けしてくれるものですが、支給は2ヶ月ごとで、同じくすぐに支給されるものではありません。

 さらに、赤ちゃんのために購入する衣類やオムツ、おもちゃ、思い出づくりのためビデオや写真など、たくさんのお金がかかることになります。こうしたことを考えていくと、概算で30万〜60万程度用意しておくと安心となりますよね。

出産時期のお金の負担を減らす方法は?

 上記で述べたように、出産には少なからず金銭的負担がのしかかってきます。

 赤ちゃんが誕生して嬉しいけれど、お金が…、といった落とし穴にはまらないようにするためには計画的にお金を貯めるクセをつけておくことが大事です。また、それなりにお金の余裕があったとしても、出産や育児の期間には極力出費がかさむようなことは避けたいですよね。

 そこで、こうした時期に出費を抑えてくれる金融商品について紹介したいと思います。

 最近では、夫婦共働きも増えてきて、女性が社会の場で活躍する姿が多くみられています。

 さらに、安倍内閣の成長戦略では、女性の積極活用も大きな目玉政策の一つとして掲げられていますよね。こうした中、女性が住宅ローンを組むことも多くなっていくことも十分考えられます。常陽銀行の女性専用ローン「ロング・エスコート」をご存じでしょうか。 最大の特長として、出産・育児休業時に最大で一年間もの間、元金の返済をストップ(据え置き)することが可能となります。期間中は利息のみの支払いとなりますので、女性にとって、とてもやさしい住宅ローンなのです。また、繰り上げ返済手数料が、条件にかかわらず無料となることに加え、女性が好きな旅行やレジャー、さらに育児サービスなどが優待価格でご利用になれる『Club Off』という特典も活用することができるんですよ。

 このように、特長ある金融商品をうまく利用していくことで計画性のある出産準備をしませんか?

ロングエスコートについて

(2016年8月29日)

以 上


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