ペットがケガをしたり病気になって診察を受けたときに、高額の治療費を請求されて驚いたことはありませんか?

 どんなときに高額の治療費を払わなければならないのか、ペット保険に入ることによってどれだけ負担が軽くなるのかをご説明します。

ペットの治療費には保険がきかない

 自宅で犬や猫を飼っている人も多いでしょう。一般社団法人ペットフード協会の「全国犬猫飼育実態調査」によれば、全国の犬の飼育頭数は約992万頭、猫の飼育頭数は約987万頭で、犬猫合計では約1,979万頭(2015年10月現在)にも達しています。核家族化や長寿化でペットを飼う人が増えたことに加え、近年のペットブームも拍車をかけているといえるでしょう。

 犬や猫も人間と同じようにケガをしたり病気になったりすることもあります。骨折したり、ガンや糖尿病にかかってしまうこともあるのです。

 「早く治してあげたい」という親心で動物クリニックを受診することも多いですが、ペットの治療費には保険がききません。人間の健康保険と同じような感覚でいると、診察後に高額の治療費を請求されて驚くことになってしまいます。

年間治療費には地域差が

 では、ペットの治療費は年間だいたいいくらくらいかかるのでしょうか。これは、地域によって差があるようです。アニコム損害保険の「アニコム家庭どうぶつ白書2014」によれば、1頭あたりの年間診療費を全国47都道府県別に見ると、以下のようになっています。

50,000円以下 徳島、大分、佐賀、長崎
50,001円〜70,000円 大阪、京都、兵庫、北海道など28府県
70,001円以上 東京、神奈川、埼玉、千葉など15都県

 特に関東地方は、東京の約106,063円、神奈川の約91,148円をはじめ総じて診療費が高く、関東7県の平均では約83,112円となっています。いずれにしても、人間の場合と比べてもかなりの額といえます。

高額になるケースは手術費や入院費

 今度は治療費の内訳を見てみましょう。特に、手術や入院をする場合に、支払いが総じて高額になる傾向にあります。

 「アニコム家庭どうぶつ白書2014」によれば、たとえば動物1頭あたりの骨折の年間診療費は約84,326円となっていますが、骨折して一回手術をする場合は約269,733円、二回手術をする場合は約442,047円にもなります。

 また犬の場合であれば、骨折による入院日数は年間平均7.9日、通院日数は5.6日となっており、入院費や通院費の負担も避けられません。去勢手術や避妊手術を行う場合も当然ながら費用がかかります。

ペット保険に入るメリットとは

 治療費の増加に対応するため、ペット保険に加入する人がこのところ増えており、注目されています。ペット保険とは、ペットの診療費の一部を補償してくれる保険です。主に損害保険会社や少額短期保険会社で取り扱っています。ペット保険に加入するメリットには、以下のようなものがあります。

  • 少しの保険料負担で、ペットにかかる治療費の負担額を抑えることができる。
  • 可愛いペットに、費用を気にせずしっかりした治療を受けさせることができる。
  • 入院、通院、手術などの基本保障に加え、特約をつけることで補償範囲を広げることができる。

 なお、以下の点には注意しましょう。

  • 加入できる動物は通常、犬と猫のみで、加入できる年齢には制限がある。また一般的に、保険料はペットの年齢が高くなれば上がる。
  • 加入は健康体であることが条件。また、ケガや病気等の過去の履歴によっては加入できないこともある。
  • 保険金が支払われない場合もある。(たとえば健康診断費用や既往症、先天性異常、ワクチン等の予防措置により予防できる病気、妊娠・出産やそれらに伴うケガや病気の場合など)

ペット保険に加入するなら

 ペットは大切な家族の一員です。ケガや病気のときには最良・最善の治療を受けさせてあげたいものです。ペットを飼っている方は、飼い主の責任として、また高額化する治療費への対応として、ペット保険への加入をご検討されてはいかがでしょうか。

 常陽銀行では、アニコム損害保険のペット保険「どうぶつ健保ふぁみりぃ」を取り扱っています。特長は以下のとおりです。

  • 1.動物のケガ・病気に対し、保険の対象となる診療費の70%あるいは50%を、支払限度の範囲内で支払います。
  • 2.「ペット賠償責任特約」をつけることができます。
  • 3.保険金請求は窓口精算だけで完了する場合があります。
  • 4.多頭割引(2頭目以降)、健康割増引の適用により、保険料が安くなる場合があります。
  • 5.しつけ・健康相談サービス、迷子捜索サポートなど、動物との暮らしについていろいろなサービスを受けることができます。

「どうぶつ健保ふぁみりぃ」の詳細はこちら

(2016年12月22日)

以 上


関連記事

その他のお役立ちコラムはこちら

投資信託をお申込みの際のご注意事項

外貨預金をお申込みの際のご注意事項

保険商品をお申込みの際のご注意事項

▲このページの先頭へ戻る