一人暮らしでも貯金できる?平均は?
~手取り20万で簡単に貯金する方法~

 一人暮らしだから貯金はできないと諦めないで。月収手取り20万(年収300万以下)でも貯金ができる方法があります。ぜひご参考にしてください。

一人暮らしでも貯金できる?

一人暮らしで貯金はできるもの?

 一人暮らしだから貯金は難しいと思う方も多いと思いますが、データによると、20歳代で年収300万円未満の方の平均資産保有額は69万円との結果が。人によっては年収300万以下でも資産を持っています。

【年代別:年収300万円未満の平均資産保有額】

年齢 平均資産保有額
20歳代 69万円
30歳代 255万円
40歳代 315万円
50歳代 715万円
60歳代 1,037万円

 20代69万円台だった貯金額が、40代には4倍以上の金額になっています。さらに50代、60代へと年齢が上がるにつれて資産を保有できていて、年収が300万円未満だったとしても、60歳代には1000万円を超える資産を持つことも可能だとわかります。

 では、貯金方法や、お金を増やすにはどんな方法があるのか、詳しく説明していきたいと思います。

自分を棚卸ししてみよう

 一人暮らしをしていると当然、家賃、光熱費などの固定費が毎月かかってきます。その他にも携帯電話やインターネットなどの通信費、習い事やスポーツジムの月謝、車やパソコンなどのローン支払いなど、毎月固定の支出が複数あるという方もいらっしゃるのではないでしょうか。

固定費を見直す

 着実に貯金を殖やしていくには、固定費をできるだけ抑えることも必要です。ですが、賃貸契約や携帯端末の分割割引の契約などについては、違約金が発生することもあり、見直しが困難な場合もあるので注意が必要です。

変動費を見直す

 固定費とは反対に、家計を見直して今すぐにでも支出を抑えられる可能性があるのが変動費です。
変動費とは、服飾費や娯楽費など、自分次第で出費を抑えることができるものをさします。食費や化粧品代、交際費などもあてはまります。節約をするには、その商品やサービスを欲しいかどうかではなく”必要かどうか”という基準で考えてみるとよいでしょう。

  • 毎月何着も洋服を買っているのであれば、毎月1着だけと決める
  • 通販やアウトレットショップなどを狙って洋服・雑貨の単価を抑える
  • 誘われた飲み会のすべてに出席しているなら、3回に1回は断る
  • 飲み会はホームパーティーにして出費を抑える

 このようにルールを決めて節約すれば、意外と貯金にまわせるようになるのです。

「先取り貯金」をうまく活用しよう

  「先取り貯金」をご存知でしょうか?「先取り貯金」とは、給料から一定の金額を天引きして貯金にまわすことをいいます。この「先取り貯金」のメリットは、なんといってもお金を確実に貯めていけることです。余ったお金を貯金にまわすという方法では、ついムダ遣いをしてしまうなど、あまり効率よく貯金をすることができないでしょう。

貯金専用口座を開設する

 たとえば、毎月2万円ずつ貯金をすると決めたら、お給料が振り込まれた際にすぐに2万円だけ別の口座に移し替えます。あらかじめ貯金専用の口座を準備しておくのです。その口座に入れたお金は、なるべく強い意志を持って使わないようにすると決めて、確実に貯金できるようにしましょう。

財形貯蓄や終身保険を利用する

 また、勤務先に財形貯蓄制度がある場合には、税金面での優遇もあるため積極的に活用するといいでしょう。財形貯蓄制度がない場合でも、生命保険料控除の対象となる終身保険や、年金保険などを使って確実に貯める方法もオススメです。

少額から始められる投資も人気

 余裕がなくて少ない金額しか貯金できない。それでもいいんです!ポイントは毎月コツコツと継続することです。

 先にご紹介した財形貯蓄や終身保険のほかにも、積立型の投資信託や外貨預金など、少額から気軽に始められる投資も人気があります。

積立型の投資信託

 積立型の投資信託は、貯金が苦手な人だけでなく、これから投資をはじめる人にも向いている投資方法です。一般的に株式を買う投資は、一度に数万円から数十万円のお金を支払う必要がありますが、積立型の投資信託なら、毎月1,000円からでも始められます。証券会社や銀行で申し込みをして、毎月一定金額の投資信託を買っていくことになります。また代金は銀行口座から引き落とすことができます。投資信託は価格が変動し、投資金額が減ってしまうリスクもありますが、積立で毎月少額ずつ購入時期を分散して投資をすることで、リスクを抑えながら資産形成をすることができます。

NISA(少額投資非課税制度)

 投資信託に投資するなら、投資で得た利益が非課税になるNISA(ニーサ)がおすすめです。通常、株式や投資信託などから得られる配当や譲渡益には所得税や地方税がかかりますが、NISAを利用すると新規購入分を対象に、その配当や譲渡益が非課税になります。

 2024年からは年間の投資枠が増額になったり非課税保有期間が無期限になったりと、より長期的な資産形成に適した制度となりました。NISAを活用してより効率的に運用をしてみましょう。

 ここでご紹介した主な貯蓄方法のほかにもたくさんの方法がありますので、ぜひいろいろ調べて自分に合うやり方を見つけてみてはいかがでしょうか?

NISAについてはこちら

(2024年1月4日)

本コラムの内容は掲載日現在の情報です。
コラム内容を参考にする場合は、必ず出典元や関連情報により最新の情報を確認のうえでご活用ください。

以 上

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